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変わり続けるメディア社会、しかし本質は不変。“ターゲット”選びは慎重に。

2019.05.06

約30年間続いた、“平成”ももう終わり。
メディアの移り変わりが激しい時代でした。
全盛期だったテレビですら、かつての力を失ったと言われています。

最近はもう誰もテレビなんて見ていない。
と明言される方も多いのですが、はたしてそれは本当なのでしょうか?
どれだけ視聴率が下がったとはいえ、まだまだ帰ったらとりあえずテレビをつけるという人も多くいます。
より多くの方に情報を届けるには、まだまだテレビが必要です!

たしかに、現代はIT戦国時代。
スマホやタブレットなどの端末が発達し、テレビ以外の方法で家にいなくても情報収集することができるようになりました。
それに伴い、ネットニュースやアプリ、YouTube、SNSなども急成長を遂げ、バリエーション豊かなメディアが登場しています。
PR・広報パーソンはそれらの概況の本質を捉えたうえで、消費者に情報を届けなければいけません。

●情報を届けたい相手は誰?

ではここで質問です。
みなさんの会社やサービス、もしくはご自身のことなど、情報を届けたい相手は誰ですか?
PR・広報戦略のたて方。考え方を整理して、今すべきことを明確に!でもお伝えしましたがターゲット選定はPR活動を行ううえで、とても大切な要素です。
ターゲットの性別や年齢層、好みや生活習慣など、できるだけ具体的に考えてみましょう。

●40代・専業主婦の女性をターゲットにした場合、どのメディアを狙う?

例えば、小学生の子どもを持つ40代・専業主婦の女性をターゲットにしたとします。
家事や育児に追われ、なかなか自由な時間も確保できない彼女たちに向けて情報を発信すると仮定した場合、どのメディアを活用するのが最も効果的でしょうか。

私の想像では、①テレビ、②インスタグラム、③LINE NEWSあたりがメインターゲットになるのではないかと思います。
これが正解かどうかはわかりませんが、ちょっとした休憩タイムにお昼の情報番組やドラマ再放送を見る彼女たちを想像できたのでテレビをメインターゲットに置きました。

このように人は状況に応じて情報収集するメディアが異なります。
今の学生であれば、テレビではなく、YouTubeやTik Tokが最も効果的かもしれませんし、
テレビや新聞しか見ないターゲット層もいるかもしれません。

●新旧を理由にメディアターゲットを選んでいる人は要注意!

今回お伝えしたいのは消費者ターゲットを明確にしないまま、新旧だけでメディアターゲットを設定してはいけないということです。
当たり前のことかもしれませんが、業界によっては固定概念や決めつけで誤った選択をしてしまうケースもありますので、これをきっかけに改めて消費者理解をしてみてください。

気づいていなかった意外な事実も見えてくるかもしれません。
PR・広報戦略のたて方。考え方を整理して、今すべきことを明確に!で消費者分析ツールをご紹介しているので、ぜひ活用してみてください。

ちょっとした小話…
私は仕事上Yahoo!ニュースをよく見るのですが、IT業界では絶滅危惧種のようです(笑)

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